第2節　主機、補助機関及びプロペラ軸系（第25条―第33条）/小型船舶安全規則

第25条 　主機、補助機関及びプロペラ軸系は、十分な強さの構造のものであり、かつ、連続最大出力（計画した状態（主機にあつては、満載きつ水の状態で航行する状態）で安全に連続使用することができる機関の最大出力をいう。以下同じ。）の状態において円滑に作動するものでなければならない。

第26条 　内燃機関の気化器は、内燃機関が停止した場合自動的に燃料油の供給がしや断され、かつ、気化器の空気入口から燃料又は可燃性ガスが漏れないように装置したものでなければならない。

２ 　内燃機関のシリンダと気化器の間又は気化器の空気入口には、金網を備え付けなければならない。ただし、バツクフアイヤのおそれのない構造の内燃機関については、この限りでない。

第27条 　チルトアツプできる構造の船外機は、その最大チルトアツプ角度においても燃料油が漏れない構造のものでなければならない。

第28条 　内燃機関の電気点火装置のケーブルは、完全に絶縁し、かつ、機械的損傷を受け、又は油管、油タンク若しくは油と接触しないように敷設しなければならない。

２ 　内燃機関の電気点火装置のコイル及び点火配電器は、爆発性ガスに触れるおそれのない場所に設け、又は爆発性ガスによる爆発の危険のない構造のものでなければならない。

第29条 　削除

第30条 　主機には、連続最大回転数（連続最大出力の状態における機関の回転数をいう。）における速度上昇を瞬時に一・二倍以内に制御できる過速度調速機を備え付けなければならない。ただし、検査機関が当該主機の構造等を考慮してさしつかえないと認める場合は、この限りでない。

第31条 　潤滑油装置は、適当な位置に圧力計若しくは油の流動状況が見える装置又はこれらに準ずる装置を備え付けたものでなければならない。ただし、検査機関が当該主機又は補助機関の構造等を考慮してさしつかえないと認める場合は、この限りでない。

第31条の2 　強制潤滑式（ヘッドタンクを用いる方式を含む。）の主機及び主要な補助機関（発電機を駆動する補助機関及び小型船舶の推進に関係のある補機を駆動する補助機関をいう。）には、潤滑油のこし器を設けなければならない。

第31条の3 　近海以上の航行区域を有する小型船舶には、燃料油タンクのドレン抜装置、油こし器その他しばしば解放又は調整の必要がある燃料油装置の下に、油の排出のためのコック等を設けた適当な油受を備え付けなければならない。

第32条 　プロペラ軸の軸身が水により腐食されるおそれのある場合は、当該プロペラ軸の軸身には、適当な防食措置を施さなければならない。

２ 　前項のプロペラ軸のスリーブの船尾端とプロペラボスの間は、水が浸入しないよう適当な措置を講じなければならない。

第33条 　始動に圧縮空気を必要とする内燃機関を主機とする小型船舶には、適当な空気タンク及び充気装置を備え付けなければならない。

２ 　始動用空気タンクに接続する管は、空気タンクに接続する部分に弁又はコツクを備え付けたものでなければならない。

３ 　始動用空気タンクは、取扱者の見やすい位置に圧力計を備え付けたものでなければならない。

４ 　始動に蓄電池を必要とする内燃機関を主機とする小型船舶には、当該内燃機関の種類に応じ十分な容量の蓄電池を備え付けなければならない。